【25卒】大学職員はやめといたほうがいい理由を現役の大学職員が語る

給料が高い、休みが取りやすい、女性が働きやすい職場といったホワイトなイメージから、近年では大学職員が人気の職業になっています。

しかしながら、大学職員に向いている人もいれば、向いていない人がいるのも事実です。

いくらホワイトな職場だったとしても、それが自分の性格や価値観に合っていないのであれば、ミスマッチによるストレスや葛藤と向き合う日々が続き、せっかく人気の就職先に採用されたとしても、仕事が合わずに退職してしまうという人もいるでしょう。

この記事では、大学職員はやめといたほうがいい！と思うタイプを３つに分けて解説してきます。

大学職員になりたいと思っている人は、自分が当てはまっていないかどうかチェックしてみてください。

大学職員が向いてない人

• スペシャリストになりたい人
• 特技を活かしたい人
• やりたいことが明確に定まっている人

この３種類の人にとっては大学職員はお勧めできるものではありません。

それぞれ理由を説明していきます。

大学職員は専門性が身につかない

多くの大学では、３～５年の間隔で人事異動があります。ジョブローテーションと呼ばれ、大学職員はゼネラリストとして多種多様な業務に携わっていくことが求められています。

「大学職員になったら、こんな仕事がしたい」と思っている人もいると思いますが、必ずしも希望する業務に携われるとは限りません。

例えば、採用後に配属された最初の部署では学部入試の事務局に配属され、入試業務を４年間経験した後に、就職課へ異動になり学生の就職やインターンシップの支援を行う、といった具合にさまざまな業務を経験していくことになります。

この２番目の就職課で、「学生の就職支援が自分には合っている」「もっと学生の役に立ちたい」と思い、勉強してキャリアコンサルタントやＣＤＡなどの資格を取得したとしても、また次の異動がやってきて、財務や国際センターなど、これまでの経験と全く関係のない業務に携わることもごく普通にあります。

特定の業務に精通したスペシャリストになりたい人、ＩＴや語学力などの自分の得意分野がありそれを仕事に活かしたいと思っている人、やりたい仕事が明確になり過ぎていてそれ以外のことに興味が持てない人などは大学職員に向いていません。

反対に、自分の意思とは無関係だったとしても、学務、会計、国際化などいろんな部署に配属されてもそつなくこなせるような器用な人や、慣れ親しんだ業務を手放して新しい環境を楽しめるような好奇心旺盛な人は、大学職員に向いていると言えます。

なお、大学でも、広報やITなどに特化したポジションで人材を募集しているケースはありますが、民間企業での経験者を募集している場合が多いです。

また、建築や機械などの技術職や図書館司書、キャリアカウセラーなど、特定の技能を有した専門職を募集しているケースもありますが、一般的な大学職員とは採用が異なります。

主役になりたいタイプの人

授業に関すること、研究に関すること、海外交流に関することなど、大学の意思決定は多くの場合に教員が行っています。そして、大学職員は、その意思決定に必要な情報を収集し、会議の資料を作成し、教員組織での決定に従って実務にあたることになります。

民間企業では、自分の上司から仕事の指示を受けることになりますが、大学の場合は、直接の上下関係はないものの、上司に加えて、教員からの依頼や指示により仕事を行う場面も多々あります。

大学の主役はあくまで学生と教員であり、学生の面前に立つのは教員ですから、職員は裏方に徹することが多いです。

例えば、入試でいえば、試験問題を作成して、試験当日に受験生の前に立って試験監督をするのは教員です。合否判定も教員が行います。

一方、職員は入試問題の印刷会社の契約や料金の支払い、教室や機材の手配、受験生の名簿管理など、受験生からは見えない仕事がほとんどです。

英語のリスニングテストで試験当日に機材の不備があった、不合格者に誤って合格通知を送付してしまったなど、入試に事故があればニュースにはなりますが、大学入試が滞りなく進んだところで、誰かに表彰されたり、特別に評価されるといったことはありません。

少子高齢化と国際化の中で、大学は各方面から変革を求められている昨今、職員の募集要項にも「改革意欲の強い方」を求める人物像に挙げている大学が非常に多いです。

しかしながら、大学職員の勤務体系は多くが年功序列で、役職もはっきりと決められています。新卒で入職し、リーダーシップを発揮して自分自身が大学の体制を変えて行ける立場になるのは、二十年後、三十年後になる可能性が非常に高いです。

また、大学の主役は教員と学生ですから、多くの場合、職員は裏方に徹しています。理事長の発言力が強くトップダウンで改革を勧めている大学や、事務方が主導権を握っている大学もありますが、職員が主導権を持って大学改革を推し進めたり、新規事業を立ち上げるようなケースはごく稀です。

裏を返すと、人の世話をするのが好きで人の活躍を支援する立場に徹することができる人、縁の下の力持ちに徹することが苦にならない人が大学職員に向いていると言えます。

評価されたいと思っている人

大学は、客商売である民間企業とは心の持ち方が異なる場面があります。

営業の仕事では、自分が販売した商品やサービスの利益が、自分自身の評価に反映されて、直接自分の給与に反映されます。頑張った分稼げるというはやりがいにも繋がりますが、一方でノルマが重圧となる人もいます。

大学職員の仕事では、教育という学生への責任がある仕事です。営業のようなノルマがあり実績に応じて自分自身の収入へ直接繋がるような仕事でないため、どこまでまじめに取り組むか、その業務の知識を深めていくのか、個人のモチベーションに左右されます。

例えば、学生に親切な窓口対応をして感謝されることはあっても、直接の自分の評価には結びつくことは少ないです。ゼネラリストしか育成していませんから、他部署から異動してきたばかりの上司が、担当者の業務の質まで細かく指導でき、評価できるケースは非常に稀です。

大きなミスをして関係部署や教員に迷惑をかけたり、職場の人間関係に大きなダメージを残さない限りは、良い面も悪い面も、直接評価に結びつかない傾向にあります。

昇給に関していえば、半年や四半期で上司との面談があり、勤務評定が行われますが、評価による昇給の振れ幅は給与にはあまり大きな影響がありません。勤続年数に応じた定期昇給や主任、係長、課長といった次のポストへのチャレンジが収入アップのための主な手段になってきます。

年功序列の給与体系で、雇用が安定しているということは、ほどほどに仕事をこなしていれば、自動的に給与が上がっていくという意味でもあります。そうした仕組みの中では、ほどほどの仕事しかしない人が一定数存在するのも事実です。

こうした特徴からも、目に見える形で業績をあげたい人、評価を求めて仕事をするタイプの人、年齢に関係なく頑張った分だけ権限やポストを得られたいと思っている人（上昇志向の強い人）は大学職員としての働き方はストレスフルに感じるでしょう。

一方で、競争することが苦手な人、真面目にコツコツと積み上げるのが好きな人、ホスピタリティの強い人などは、大学という組織風土にあった働き方ができます。

大学職員に向いている人

大学職員はやめといたほうがいい！と思うタイプを３つに分けて解説してきましたが、最後に「大学職員に向いている人」がどんなタイプかをまとめておきます。

• ゼネラリスト志向（柔軟性が高い、バランスタイプ）
• 主役よりもサポート役に回るのが向いている人
• 競争がなくても、地道にコツコツと積み上げることができる人

この３つタイプに当てはまり、安定した職場で長く働き続けたいという方には大学職員はとてもおすすめの職業です。

高倍率ですが、ぜひチャレンジしてみてください！